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“セミ”オンラインで三重県の観光を売り込み 台湾でインバウンド商談会

鳥羽水族館はジュゴンの出演でアピール

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 誠亜国際有限公司(中山区)が10月14日、「“セミ”オンライン三重県台湾インバウンド商談会」を開いた。

“セミ”オンラインで三重県の観光を売り込み 台湾でインバウンド商談会

 商談会は、日台間はビデオ通話アプリを通じて行い、日本側は各事務所や施設から参加、台湾側では1カ所の会場に日本側の参加事業者数分のパソコンと通訳を用意し、来場した台湾旅行会社が興味のある日本事業者を自由に選択して商談ができるようにした。来場する台湾の旅行会社関係者にパンフレットやノベルティーなどの配布によるPRも可能。完全オンラインのマッチング形式では難しい数十社規模同士での大型商談会が、コロナ禍で実現した。

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 参加したのは三重県内の宿泊施設、交通系企業、観光施設や観光協会などの観光事業者計22社、台湾側は旅行会社等31社44人。会場ではマスク着用とし、来場者ごとにヘッドホンを配るなど感染症対策を十分に行った上で実施。三重県の参加事業者は画面を通して宿泊施設や観光列車内部の「オンライン内覧」や、海女(あま)の出演、アシカショーの生中継などを行い、各自の特色をオンラインならではの方法でアピールした。
 三重県側の参加事業者は「かつては商談会に参加するとなると、出張経費や期間など負担になるところがあった。今回はコストも時間もかからず助かった」「コロナ禍において台湾現地の方と直接顔を見て商談でき、ありがたかった」、台湾側の参加事業者も「これまで関係のあった担当者の顔が久しぶりに見られて安心した」「良いパートナーシップを維持させるために実施する意義はある」と、双方から喜びの声が聞かれた。

 台湾参加事業者へのアンケートでは、回答者32人のうち9割以上が「(次回も)参加したい」「(同)参加してもいい」と回答した。

 今回の商談会を企画した誠亜国際有限公司は、今後もインバウンドマーケティングのカケハシ(信義区)ら台湾現地企業や、「訪日ラボ」などを運営するMOV(東京都渋谷区)ら日本企業数社とコラボし、日本各地の自治体と台湾の旅行会社との商談会やイベントの開催を予定しているという。

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