オンライン調査会社「東方線上（東方オンライン）」消費者研究グループが6月5日、第5波コロナ期間の消費者行動の調査結果を発表した。調査対象は20歳～59歳のネット会員1000人で、期間は台湾全土がコロナ警戒レベル3に引き上げられた後の5月21日～26日。

実店舗チャネルの選択時 コロナ対策を最も重視

　調査結果によると、警戒レベルが3に引き上げられ消費者の警戒心はさらに大きくなり、回答者の90％が1日に少なくとも1回はコロナ関連の情報を確認、あるいは友人や家族らと話し合うと答え、チャネル(販路)訪問に対しても慎重になった。実店舗チャネルの全体的な訪問人数は減少、今までのチャネル訪問行為を維持していると答えた消費者の割合は8％まで下降した。チャネル業者はコロナ感染のリスクと消費者の安全に対する懸念を同時に対応し、もしもメディアで感染が確認されたと報道された場合、大規模な清掃・消毒を行う必要がある。2割以上の消費者は感染が確認されてから2週間以内、5割が1カ月以内の期間を空けて、その感染確認が報道された店舗へ再度訪問すると答えた。
　最も訪問数が減少したチャネルは大型量販店、その次がデパート。スーパー、夜市、コンビニも40％が訪問回数を減らした。2020年に訪問数が減少したチャネルと比べ、今回は大型量販店への訪問数が大幅に激減。コンビニは初めて上位5位以内になり、消費者はコロナ感染状況が悪化した時に、近くのコンビニでもあまり訪問したくないと思っている。

　実店舗からオンラインでの注文に移行した消費者も14％に上った。コロナ流行前は回答者の58％が実店舗で購入し、その場で商品を受け取ることを好んでいたが、コロナ流行後は44％となり、14％下降している。コロナ流行前は回答者の36％がオンライン上で商品注文を行うことを好むと答えていたが、コロナ流行後は52％まで増加している。そのうちコンビニでの商品受け取りが20％から26％へ、自宅への配送は10％から18％へと増加した。
　今回の調査で消費者がチャネル訪問時に考慮する点が、以前は多くの人が商品の種類や価格に注目していたが、コロナ禍で上位5項目が全てコロナと関係があり、実聯制(QRコードで実名と電話番号をひもづけて来店を記録)が便利で速いこと、店内が混在していないこと、 という要素が最も重視されているという結果となっている。